初心者必見！　知っておきたい「株式」の基礎知識

株式投資に用いる経営指標

（1）売上高

　売上とは、客に商品やサービスを提供した時に得られる代金のことで、売上の総額が「売上高」です。例えば、1台10万円の冷蔵庫を5台売れば、売上高は50万円です。

　売上高は会社に入ってくる「お金」そのものですから、大きければ大きいほどよいのですが、売上高には材料費や人件費などの「費用」が含まれていません。例えば、売上高が1億円でも、費用が1億円かかったら、もうけ（利益）はゼロになります。

（2）当期利益（最終利益、純利益）

　売上高から、材料費や人件費、販売管理費、税金などさまざまな費用をマイナスし、受取利息や不動産賃貸料など営業活動以外で得た利益をプラスしたものが、当期利益です。「四季報」や「会社情報」では「純利益」と略して書かれています。

　文字通り、当期の最終利益であり、「結局いくらもうかった（損した）」のかを示す数字です。

（3）ROE（Return On Equity、自己資本利益率）

　ROEは、利益（＝純利益）を自己資本で割ったものです。株主による資金（＝自己資本）が、企業の利益にどれだけ寄与したのかを示します。この数値が高いほど「資本効率がよい、経営がうまい」と評価され、機関投資家による銘柄選択（スクリーニング）の要になる指標の1つです。

（4）自己資本比率

　他人資本（負債、借金）と自己資本を合算したものを総資本といいます。自己資本比率は、総資本に占める自己資本の割合（自己資本÷総資本）です。自己資本比率が高いほど借金が少なく、財務的に健全な会社だと評価されます。半面、自己資本の大きさに比べて利益が少ないと、ROEが低下し、「経営効率が悪い」とマイナス評価を受ける可能性もあります。

（5）配当性向

　利益（＝純利益）から、配当金をどのくらい支払っているのかを示す指標です。「配当性向（％）＝1株当たり配当額÷1株当たり利益×100」で計算されます。配当性向が高いほど、利益が株主に積極的に還元されていることになりますが、事業拡大など将来に向けて配当を抑える例もあり、配当性向が高い会社が株主にとってよい会社だと、一概に決められない側面もあります。