世界中が注目！　今年の「ジャクソンホール」では何が飛び出すか

　8月24～26日、米ワイオミング州ジャクソンホールでカンザスシティー連銀の年次シンポジウムが開催されます。世界中から中央銀行関係者が集う会合で、今年のテーマは「力強いグローバル経済を育む」です。

“前哨戦”ECB年次シンポジウム

　例年の同シンポジウムでは、米連邦準備制度理事会（FRB）はもちろんのこと、その他の中銀の今後の金融政策に関してヒントが出されることもあり、世界の金融市場関係者が注目してきました。今年の詳細なプログラムは24日まで明らかになりませんが、公式／非公式の中銀関係者の発言に金融市場が反応する可能性は十分あるでしょう。

　6月にジャクソンホールの“前哨戦”とも言える会合がありました。26～28日にポルトガルのシントラで開催された欧州中央銀行（ECB）の年次シンポジウムです。そこでは、何人かの中銀総裁が、利上げや量的緩和の縮小といった金融政策の正常化に関して市場の想定以上に前向きな発言を行っています。

　まず、FRBのイエレン議長は金融政策の正常化をゆっくりと進める意向を表明しました。これは従来とほぼ同じです。一方、イングランド銀行（BOE）のカーニー総裁は、金融緩和を幾分解除することが必要になる公算が大きいとしました。従来は、欧州連合（EU）離脱（＝ブレグジット）を懸念して金融緩和を継続する意向を示していたため、スタンスが変わったという印象を与えました。

　カナダ銀行（BOC）のポロズ総裁は「（過去の2度の利下げが）役割を果たした」という6月上旬の発言を繰り返し、利上げに意欲を示しました。そして、7月12日に利上げに踏み切り、その発言を裏付けたのです。ECBのドラギ総裁は、ユーロ圏の景気や物価に対して楽観的な見解を示す一方で、金融緩和継続の必要性にも言及しました。ただし、「デフレ圧力がリフレの力に置き換わった」と発言したことから、市場は、現在も実施しているQE（量的緩和）縮小が視野に入ったと受け止めたようです。

　日銀の黒田東彦総裁は質的・量的緩和について、効果を発揮してきたとしつつも、引き続き必要だとの見方を示しました。