過去には大変動も! 今年の8月は「夏枯れ」相場となるのか
ロシアゲートや東アジア情勢が引き金か
リーマン・ブラザーズの破綻(「リーマン・ショック」の発生)は2008年9月でしたが、8月下旬にはファニーメイやフレディーマックといった米政府系住宅金融機関の株価が、住宅ローンの焦げつき懸念から大きく下げました。その1年前の8月には、サブプライムローンの焦げつきからフランス系のファンドが凍結されるという「パリバ・ショック」が発生、これがリーマン・ショックのプロローグだったといえるでしょう。
さらに遡れば、1998年10月に米ヘッジファンドのLTCMが破綻しています。これをきっかけに、当時隆盛だった円キャリートレードの急激な巻き戻しが発生し、ドル/円が1日で10円以上下落する日もありました。事の発端は、同年8月にロシアがデフォルトに陥ったこと。前年7月に発生したアジア通貨危機とそれによる資源価格の下落などによって、同国の外貨準備が急激に減少したことがデフォルトの背景でした。
ことほどさように、過去には「閑散」の8月にもショックが起き、相場が大きく動いたケースがありました。さて今年の8月はどうでしょうか。考えうるのは、ロシアゲートなどトランプ米大統領絡みでの新たな、それも劇的な展開か、東アジア情勢の急変、ドル安を標榜する「新プラザ合意」などでしょうか。もっとも、凡人の想像をはるかに超えるからこそ「ショック」なのでしょうが。
(株式会社マネースクウェア・ジャパン チーフエコノミスト 西田明弘)

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