オトナンサー|オトナの教養エンタメバラエティー

女性だけじゃない! 男性に起こる「更年期障害」のメカニズム・症状・治療法

「更年期障害」と聞くと「女性特有のもの」と思う人が多いようですが、近年、男性にも起こり得ることが知られています。

男性の更年期障害とは?
男性の更年期障害とは?

「更年期障害」と聞くと「女性の閉経期前後に現れる不調」「女性特有のもの」という認識を持つ人が多いのではないでしょうか。しかし近年、更年期障害は女性のみならず、男性にも起こり得ることが少しずつ分かってきました。「男性の更年期」は、働き盛りの40代以降で発症するケースもある上、「女性の不調」のイメージが強く、症状を相談できずに悩んだり、放置したりする男性も少なくないようです。

 ネット上では「男性の症状ってあまりピンと来ない」「女性の更年期とは何が違う?」など、さまざまな声が上がっています。男性を襲う更年期障害の症状について、静岡レディースクリニック理事長で医師の内田玄祥さんに聞きました。

テストステロン不足で発症

Q.まず、女性の更年期障害について教えてください。

内田さん「女性の体では、生理が始まって卵胞が発育し、排卵を起こすことに伴い、卵巣から生殖に関連するホルモンが分泌されます。閉経(卵巣内にある排卵可能な卵子がなくなる状態)に前後して、短ければ1年程度、長ければ数年かけて、急激かつ不規則にホルモン分泌が減少します。

このうち、いわゆる“女性ホルモン”と呼ばれるエストロゲンは、体内の各機能の調節などに関連しており、不足するとさまざまな症状が発生します。『ホットフラッシュ』といわれる火照り感、不眠、焦燥感やいらいらなどの精神症状、高コレステロール血症、外陰部をはじめとする皮膚・粘膜の萎縮、骨粗しょう症などが代表的な症状です。

閉経の年齢は50歳前後とされていますが、40歳未満の場合もあって、特に『早発閉経』と分類され、積極的なホルモン療法などが必要になる場合があります」

Q.一方で、男性の更年期障害はどのように発症するのですか。

内田さん「女性と同様に、男性の場合も“男性ホルモン”の一種であるテストステロンの不足により、更年期障害を起こすことがあります。男性の場合、女性の閉経のようにホルモンの枯渇を発生させる明確な出来事がありません。そのため、誰もが発症するわけではなく『そもそも発症するのか』『何歳で発症するか』などもバラバラです。ただ、一般的には加齢に伴い、テストステロンの産生が減少傾向になるため、女性同様、50歳前後からは注意する必要があるでしょう」

Q.男性の更年期障害は、どのような症状がみられますか。

内田さん「テストステロンは筋肉を作る重要なホルモンでもあります。そのため、テストステロンの減少に伴って筋肉量も減少し、腹部脂肪が増加します。また、女性同様に骨粗しょう症や、意欲低下などの精神症状を起こすほか、性欲の減退やED(勃起障害)が顕著となります。致命的なものとしては、心血管障害のリスクが増大します。ただ、治療が必要になるようなホルモン値の低下が認められるケースはそれほど多くありません。

男性は50~60歳前後の時期、リストラ、退職、子どもの自立など職場や家庭における社会環境の変化と、それに伴うストレス負荷が大きくなることもあり、うつ病を発症し、その精神症状を更年期障害と捉えているケースが散見されます。低テストステロンに起因する『性腺機能低下症』と、ストレス負荷に伴う精神障害は、原因も治療法も全く異なりますので、きちんとした検査を受ける必要があります」

Q.更年期障害に悩む男性は増えているのでしょうか。

内田さん「加齢により発生頻度が高くなるため、近年の高齢化で、絶対数は増加傾向にあると思います。一方で、男性の更年期障害自体が、社会構造の変化に伴って2000年前後から注目され始めた分野のため、患者さんの数自体を統計的に捉えたデータは不足しています」

Q.男性更年期の発症を疑うべきサインはありますか。

内田さん「国際的に使用されている男性更年期の質問項目『AMSスコア』でセルフチェックが可能です。『ひどい発汗』『筋力の低下』など17項目について、それぞれ『なし(1点)』~『特にある(5点)』の5段階評価で点数をつけて合計します。中等度以上(37~49点)の場合は泌尿器科に相談してみましょう。また、身体的な症状に比べて精神的な症状が前面に出ている場合(特に4~9番、11~13番の点数が高い場合)は、うつ病の可能性もありますので、精神科の受診をお勧めします」

1 2 3

内田玄祥(うちだ・げんしょう)

医療法人幸のめばえ、静岡レディースクリニック、三島レディースクリニック理事長

国立病院東京災害医療センター・国立病院東京医療センターにて産婦人科等に勤務の後、旧厚生省入省。医政局、健康局、社会・援護局等で病院経営管理、救急医療政策、障害保健福祉、医療安全等の政策立案を担当した後、山梨県健康増進課長として地域の感染症対策、がん・生活習慣病対策や母子保健政策・不妊症対策の充実にも従事する。夫婦で不妊症治療を経験したことから、官僚としてではなく医師として現場で不妊医療に寄与していくことが重要と考え、厚生労働省近畿厚生局医事課長の後、国立循環器病センター等を経て現職。

コメント