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「凍結卵子で妊娠・出産」のニュースが話題に 健康女性が実施、その背景に“晩婚化”

今年2月、大阪の看護師の女性が、凍結保存した自分の卵子を使って妊娠・出産に成功した、というニュースが大きく報じられました。このニュースが話題になった背景には、卵子を凍結保存したのが健康な女性であったこと、そして、“晩婚化”や“晩産化”がありました。

卵子の凍結保存を行ったのが健康な女性だったことがニュースにつながった

 今年2月、大阪の看護師の女性(当時44歳)が、凍結保存した自分の卵子を使って妊娠・出産に成功した、というニュースが大きく報じられました。報道によると、女性は41歳で自分の卵子を凍結し、その後、数回の体外受精を経て妊娠に成功、昨年夏に2534グラムの女の子を出産したといいます。

 オトナンサー編集部では、このニュースが世間の大きな注目を集めた理由、そして、その背景にある女性の妊娠や不妊を巡る事情について、医師の内田玄祥さんに話を聞きました。

Q.卵子凍結というのはそもそも一般的なのでしょうか?

内田さん「卵子凍結は近年、一般的に行われるようになりました。費用も一般の体外受精に準じたもので1回25万~30万円程度。そのほか、保管費用が年3万~6万円必要になります。凍結・融解の成功率は、技術がしっかりした病院であれば80~90%くらいです」

Q.卵子凍結を行う理由は何ですか?

内田さん「将来の妊孕(にんよう)性(=妊娠のしやすさ)を温存するためです。例えば、悪性腫瘍の女性が、抗がん剤などの副作用で卵子が死滅しても、卵子を凍結しておけば、悪性腫瘍の治療後にそれを使って妊娠・出産できます。また、白血病の化学療法などを行った場合、妊孕性温存の対策をしておかなければ、男女問わずかなりの確率で妊娠・出産が望めなくなります」

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内田玄祥(うちだ・げんしょう)

医療法人幸のめばえ、静岡レディースクリニック、三島レディースクリニック理事長

国立病院東京災害医療センター・国立病院東京医療センターにて産婦人科等に勤務の後、旧厚生省入省。医政局、健康局、社会・援護局等で病院経営管理、救急医療政策、障害保健福祉、医療安全等の政策立案を担当した後、山梨県健康増進課長として地域の感染症対策、がん・生活習慣病対策や母子保健政策・不妊症対策の充実にも従事する。夫婦で不妊症治療を経験したことから、官僚としてではなく医師として現場で不妊医療に寄与していくことが重要と考え、厚生労働省近畿厚生局医事課長の後、国立循環器病センター等を経て現職。