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面接で「うちの志望順位は?」、正直に「第2志望」と答えてもいい?【就活・転職の常識を疑え】

就活や転職のさまざまな「常識」について、企業の採用・人事担当として2万人超の面接をしてきた筆者が解説します。

「御社は第2志望」、正直に答えてもいい?
「御社は第2志望」、正直に答えてもいい?

 採用面接において、「うちの志望順位は他社と比べてどれくらいでしょうか」と聞いてくる面接官はよくいます。そして、多くの応募者が、これに対してどのように答えればよいのか迷っています。

 複数の会社を受けていれば、明確さはともかく、「どこが1番」「次はどこ」というのは、応募者の心の中にはあると思います。しかし、それをそのまま正直に答えてしまってよいのかという悩みです。1番に志望する会社が別にある場合、「御社は第2志望です」と言ってしまってよいのでしょうか。企業の採用・人事担当として2万人超の面接をしてきた筆者が解説します。

面接官も人の子なので…

 まず、前提の話ですが、筆者は採用面接においては入社後のミスマッチを避けるためにも、できる限り正直に、素直に本当のことを伝えるべきだと思っています。

 就職や転職において最悪の事態は不合格になることではなく、むしろ、誤ってミスマッチな会社に入ってしまうことだと思うからです。そのため、志望しているポイントや、逆に不安なポイントも、できるだけ率直に伝えることで、本当に自分がこの会社に合っているのかどうかをチェックしてもらうべきだと思います。もし、それで会社側から、「ミスマッチだ」と評価されるのであれば、「入らなくてよかった」ことが分かるので、それは致し方ないことでしょう。

 ただ、正直に伝えるということと、それをどう伝えるのかは別の問題です。「うちの志望順位は?」に「第2志望です」と答えるというのは、結論から言うと「ややアウト」でしょう。

 多くの面接官は単純にがっくりして、あなたの評価を下げるのではないかと思います。一つの理由は「入社意思の低い人に採用活動のパワーをかけたくない」という心理が働くことです。本来はそんなことではよい採用はできないのですが、面接官も人の子です。また、人は自分と相手の評価を合わせる傾向があります。「好きだ」と言われると好きになり、「嫌いだ」と言われると嫌いになるということです。

 しかし、評価を下げる最大の理由はそれらではなく、「御社は第2志望です」という答え方によって、「コミュニケーションセンスがない」と評価されてしまうことです。

 日本人は世界でも最もハイコンテクスト(意思疎通を図るとき、前提となる価値観や考え方が非常に近い状態)な文化の国です。お互いに共通の常識や感覚を持っているので、何でもかんでも明示的にしなくても「暗黙の了解」「空気を読む」「以心伝心」「あうんの呼吸」ができてしまうということです。

 そのため、直截(ちょくせつ)的な表現は好まず、婉曲(えんきょく)的な表現を好む民族です(それがよいのかどうかは別問題)。特にネガティブなことについては、できる限り遠回しに表現して、相手にそれとなく気付かせるのがセンスがよいとされているからです。

婉曲的に「1番でない」と伝えるには?

 では、どうすればよいのでしょうか。うそをついて「第1志望です」と言うのはおすすめしません。面接官は「第1志望」という言葉を信じて、内定をくれるかもしれませんが、その後、真の第1志望に受かった際に内定辞退をするとき、大変気まずいですし、あなたが「第1志望」と言ったばかりに、それによって落とされる次点の応募者がいるかもしれないからです。

 私のおすすめは、本当にくだらない言い方かもしれませんが「御社は第1志望『群』です」と伝えることです。これなら、うそではありません。しかし、完全な第1志望ではないことも、面接官が鈍感でなければ分かります。婉曲的に「1番ではない」と伝えることができます。現時点では、これ以上の回答を筆者は思い付きません。何かポリシーがあるのでなければ、この答え方で軽くかわしておけばよいと思います。

 一方、今後はグローバル化やテレワークによるオンラインコミュニケーションの増加により、日本もどんどんローコンテクスト化され、どんなことでもストレートに、はっきり言葉で示すことが必要になっていきます。そうなると常識やセンスも変わり、「第2志望です」も普通に許容される時代が来るかもしれません。

 しかし、それまでは相手を不快にさせず、ネガティブな内容をフィードバックするため、うまい婉曲表現を使うのはビジネス上でも必要なスキルです。そう考えると、志望順位を聞いてその答え方を評価することも、会社側にとっては割と合理的なのかもしれません。

(人材研究所代表 曽和利光)

曽和利光(そわ・としみつ)

人材研究所代表

1971年、愛知県豊田市出身。灘高校を経て1990年、京都大学教育学部に入学し、1995年に同学部教育心理学科を卒業。リクルートで人事採用部門を担当し、最終的にはゼネラルマネジャーとして活動した後、オープンハウス、ライフネット生命保険など多様な業界で人事を担当。「組織」「人事」と「心理学」をクロスさせた独特の手法を特徴としている。2011年、「人材研究所」を設立し、代表取締役社長に就任。企業の人事部(採用する側)への指南を行うと同時に、これまで2万人を超える就職希望者の面接を行った経験から、新卒および中途採用の就職活動者(採用される側)への活動指南を各種メディアのコラムなどで展開している。著書に「組織論と行動科学から見た 人と組織のマネジメントバイアス」(共著、ソシム)など。

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