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【転職】「給与上がらない」理由でOK? 人事のプロが“教える”3つのワケ

20代後半から30代半ばの人が、給与が上がらないのを理由に転職を検討しても問題はないのでしょうか。人事のプロが解説します。

中堅社員が、給与が上がらないのを理由に転職を検討しても問題はない?
中堅社員が、給与が上がらないのを理由に転職を検討しても問題はない?

 近年、企業の大卒新入社員の初任給アップが「初任給バブル」と話題となる一方で、20代後半から30代半ばの中堅社員の中には、初任給アップの影響か、自分の給与がなかなか上がらず転職を考える人もいるようです。

 SNS上などでは「不満を感じるなら、転職活動をした方がよい」「行動しなければ変わらない」と、転職活動を肯定する声が上がっていますが、中堅社員が、給与が上がらないのを理由に転職を検討しても問題はないのでしょうか。また、転職により給与を上げることは本当に可能なのでしょうか。人事コンサルティング会社「人材研究所」の曽和利光代表が、人事制度の仕組みや転職時の注意点などについて解説します。

給与は「市場価値」を反映して決まっている

 私は人事コンサルタントとして多くの企業の人事制度(評価・報酬制度)の設計に携わっています。つまり、人の給与がどのようにして決まるのかについて、いろいろなケースを見てきています。

 その視点からまず言えることは、「多くの企業は市場価値を考えて、報酬額を設定するようになっている」ということです。「このくらいの仕事をしてもらう/このくらいの能力を持っている人を採用するなら、労働市場における報酬の相場はいくらくらいか」を考え、自社の報酬テーブルの金額を決めていきます。

「この給料だと採用できない」なら「ではもう少し報酬を上げようか」となりますし、「この給料でも採用できる」なら「報酬はこのままでいいか/なんならもう少し下げても採用できるのでは」となるのです。

報酬水準の高い企業には入社しにくい

 つまり、転職市場における評価を気にしながら社員の報酬を決めているため、多くの場合は「転職しても、結局は提示される給与レベルは一緒」である可能性が高いということです。

 もちろん、設備投資やスケールメリットなどで生産性が高い大企業の方が中小企業よりも報酬水準が高かったり、既得権益性の強い許認可産業の方が高かったりすることはあるので、「自分の本当の実力(市場価値)よりも今の会社での給与は低い」と感じることもあることでしょう。

 しかし、そのような市場価値にプレミアのついた報酬水準の高い企業は、応募者が殺到する「買い手市場」(企業側が強い採用市場)であり、倍率も100倍を超えることも珍しくありません。目に見えた経歴や実績がなければ入社は難しいでしょう。

最初だけ高い報酬で、その後の伸びが鈍化する場合も

 また、中途採用時には「前職と比べてイコールorベターで報酬提示をする」という「常識」があります。そうしなくては、給与アップを望んで転職活動をしている人を採用できないからです。

 しかし、ここにも落とし穴があります。入社時の給与が高かったとしても、その後、給与が順調に上がるかどうかは分からないということです。先述の通り、企業は基本的に市場価値を気にしながら報酬水準を決めているので、多くの会社の給与テーブルは似通ったレベルになっています。

 それにもかかわらず、入社時に高い報酬を提示されているということは、その後の伸びが鈍化する可能性が高いということです。まるで「釣った魚には餌をやらない」というようなひどい話に聞こえるかもしれませんが、よくある現実です。

「給与に不満がある」のは「昇進間近」である可能性

 そもそも「給与に不満がある」というのはどういう状態でしょうか。自分が社内で発揮している能力や出している成果に比べて、もらっている給与にギャップがあるということだと思いますが、実は「昇進間近」の人が最も大きなギャップを感じるのです。

 なぜならば、多くの企業が昇進時に大きな給与アップを行う仕組みになっているからです。昇進によって、給与が大きく上がる前は「釣り合わない」と思っても不思議ではありません。

 自分の能力や成果を正確に認識した上で給与ギャップを感じているのであれば、あなたはもう少しでマネジャーや部長になるかもしれないのです。

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曽和利光(そわ・としみつ)

人材研究所代表

1971年、愛知県豊田市出身。灘高校を経て1990年、京都大学教育学部に入学し、1995年に同学部教育心理学科を卒業。リクルートで人事採用部門を担当し、最終的にはゼネラルマネジャーとして活動した後、オープンハウス、ライフネット生命保険など多様な業界で人事を担当。「組織」「人事」と「心理学」をクロスさせた独特の手法を特徴としている。2011年、「人材研究所」を設立し、代表取締役社長に就任。企業の人事部(採用する側)への指南を行うと同時に、これまで2万人を超える就職希望者の面接を行った経験から、新卒および中途採用の就職活動者(採用される側)への活動指南を各種メディアのコラムなどで展開している。著書に「定着と離職のマネジメント『自ら変わり続ける組織』を実現する人材流動性とは」(ソシム)など。

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