日経平均反落2万138円79銭、エネルギー中心に米国株下落

　6月21日の東京株式市場で日経平均株価は反落、前日比91円62銭安の2万138円79銭で取引を終えました。

　マネースクウェア・ジャパンの根岸慎太郎アナリストによると、前日20日のニューヨーク市場でエネルギー関連株を中心に米国株が下落。また、米金利が低下し、ドル高・円安に一服感が出たことが重しとなりました。

　東証1部33業種中、空運、ガラス・土石製品など7業種が上昇、一方、証券、鉱業など26業種は下落しました。個別銘柄では、住友大阪セメント、太陽誘電が買われ、東邦亜鉛、神戸製鋼所は売られました。

　TOPIX（東証株価指数）は前日比5.69ポイント安の1611.56。東京外国為替市場でドル／円は午後3時現在、1ドル＝111円20銭台で推移しています。

原油価格の下落はなぜ

　根岸さんによると、足元で原油価格の下落が顕著なのは、石油輸出国機構（OPEC）主導で協調減産が行われている一方、減産を免除されているリビアなどが政情不安の改善に伴い増産に転じていること、また、米国ではドライブシーズンにもかかわらずガソリン在庫が増加していることによるもの。

「OPCEの協調減産は続いていますが、原油の過剰供給は解消されていないとの懸念が原油価格を押し下げています」（根岸さん）

　きょう午後11時半（日本時間）に発表される、米エネルギー情報局（EIA）の週間原油在庫統計次第では、米国株や日経平均が影響を受ける可能性があるそうです。

（オトナンサー編集部）