【9月9日のマーケット】日経平均反発1万6965円、安倍首相と黒田日銀総裁会談などで

　9月9日の東京株式市場で日経平均株価は反発、前日比6円99銭高の1万6965円76銭で取引を終えました。

　マネースクウェア・ジャパンの八代和也アナリストによると、外国為替市場でドル／円が1ドル＝102円台と、前日8日の東証取引時間中に付けた1ドル＝101円台半ばから円安・ドル高が進んで日経平均は買いが先行、一時は1万7000円台を回復したといいます。

　その後は、ドル／円が1ドル＝101円台と円高・ドル安に振れたことや、北朝鮮が核実験を実施したとの報道が下押し圧力となり下落。下げ幅は一時、前日終値比56円まで拡大しました。

　午後に入ると、安倍晋三首相と黒田東彦日銀総裁の会談が伝わったことや、日銀による上場投資信託（ETF）買い入れへの期待が日経平均を押し上げたそうです。

　東証1部33業種中、海運、鉱業など20業種が上昇、一方、食料品、水産・農林など13業種は下落しました。個別銘柄では、三越伊勢丹ホールディングス（HD）、J.フロントリテイリングが買われ、ディー・エヌ・エー、明治HDは売られました。

　TOPIX（東証株価指数）は前日比2.09ポイント安の1343.86。東京外国為替市場でドル／円は午後3時現在、1ドル＝102円10銭台で推移しています。

原油高が米国株のプラス材料

　八代さんは日経平均について「ドル／円や米国株の影響を受けやすい地合い」と話します。

　また米エネルギー情報局（EIA）週間在庫統計で、原油在庫が市場の予想に反して減少したことを受けて8日、米原油先物が前日比4.66％高と大幅に上昇。八代さんは「原油価格が一段と上昇すれば米国株にとってプラス材料。きょうの米国株の動向が週明け12日の日経平均に影響するかもしれません」と分析します。

（オトナンサー編集部）