【8月15日のマーケット】日経平均反落1万6869円、利益確定売り強まる
8月15日の東京株式市場で日経平均株価は反落、前週末比50円36銭安の1万6869円56銭で取引を終えました。

週明け8月15日の東京株式市場で日経平均株価は反落、前週末比50円36銭安の1万6869円56銭で取引を終えました。
マネースクウェア・ジャパンの八代和也アナリストによると、先週12日の米ダウ工業株30種平均下落や、外国為替市場におけるドル/円の下落(円高・ドル安)から日経平均はマイナス圏でスタート。
その後、日銀による上場投資信託(ETF)買い入れへの期待感から下げ幅を縮小し、一時は12日終値比でプラスに転じる場面もあったそうですが、午後に入ると利益確定売り圧力が強まり、再びマイナス圏に沈んだといいます。
東証1部33業種中、情報・通信、食料品など6業種が上昇、一方、パルプ・紙、海運など27業種は下落しました。個別銘柄では、シャープ、ソフトバンクが買われ、北越紀州製紙、シチズンホールディングス(HD)は売られました。
TOPIX(東証株価指数)は前週末比6.59ポイント安の1316.63。東京外国為替市場でドル/円は午後3時現在、1ドル=101円20銭台で推移しています。
日銀の追加緩和観測が「下支え材料かも」
八代さんは、日経平均の先行きに関して、きょう発表された4~6月期の実質国内総生産(GDP)速報値に着目。対前年同期比0.2%(年率換算)で市場予想0.7%を下回ったものの、日銀が次回9月の金融政策決定会合で追加金融緩和に踏み切るとの観測が強まる可能性もあるといいます。
八代さんは「日銀によるETF買い入れへの期待感とともに今後、日銀の追加緩和観測が日経平均の下支え材料になるかもしれません」と話しています。
(オトナンサー編集部)
コメント