ポケモンやバイクともコラボ！　カラオケ業界の最新トレンドを調べてみた

　今年も忘年会シーズンが到来。会社の同僚たちと居酒屋で存分に語らった後、2次会でカラオケに向かう機会も多いことでしょう。今回は、気軽に楽しめる身近なエンターテインメントである「カラオケ」のトレンドについて、雑誌「季刊カラオケエンターテインメント」編集長の金江広さんに聞きました。

繁華街や駅前立地に集中する施設開発

　全国カラオケ事業者協会が発表する「カラオケ白書2016」によると、1996年のピーク時に1万4810軒あった施設数は、競合激化による淘汰の時代に入って、しばらく減少傾向が続きました。しかし2010年からは「微増」傾向にあり、2015年は前年比4軒増の9555軒と、ほぼ「横ばい」。金江さんは「この傾向は今後も続くでしょう」と話します。

　今年10月、全国の主要企業に対し同誌が実施した経営アンケートには22社（1751店舗）が回答。出店に関する設問では、2015年は回答した9社が70店舗、2016年は7社が68店舗、その他の企業も店舗数を増やしており、金江さんは「オペレーター（カラオケ店運営業者）の出店意欲は依然高い」と指摘します。

　金江さんは、これらのオペレーターが駅前や繁華街に「中規模にあたる『25ルーム前後』で出店し、ひと月あたり1ルーム20万～25万円の売り上げを狙っている」と分析。出店時、カラオケ単独業態でビル1棟を占めるのではなく、25ルーム前後のボリュームを維持したまま、異業種と「複合化」しているそうです。

　自社グループの居酒屋やネットカフェなどと複合化する実例はこれまでもありましたが、今後のトレンドは「これまでそのような業態を持っていなかったオペレーターを中心に、異業種とのコラボレーション出店が進むでしょう」。

　しかし、オペレーターにも集客面で大きな課題があるようです。「どのオペレーターのブランドを利用しても、安心・安全なサービスが受けられるという気持ちが利用客に芽生える一方、他社との差別化が難しくなってきます。その結果、利用客がブランドにこだわらなくなり、『近ければどの店でもいい』という考えになってしまうのです」。

　それでは、各社はどのようにして差別化を図っていくのでしょうか。金江さんはその活路を「コンセプトルーム」と「セルフサービス式」に見ます。