「絶対に離婚すべきケース」はある？

Q.パートナーの不倫が発覚したときの、「絶対に離婚すべきケース」「離婚しない方がいいケース」とは。

木村さん「離婚すべきとそうでないケースに、明確な基準はありません。もし基準をつくるのであれば、『不倫の代償』を離婚という形で許容できるかどうかです。離婚するとなると、精神の安定だけでなく、慰謝料や養育費、財産分与などの経済的補償が十分なければ踏み切れません。そこを担保できる確約があれば、離婚を希望してもおかしくありません。

ただし、公正証書や弁護士を通じて取り決めをしても、その後の経済状況や再婚で減額されたり、踏み倒されたりすることも十分あり得ます。そうした意味では、早期にまとまった金額の支払いを受けることが重要です。

一方、離婚しても意味がない例としては、『離婚しない』という強い意思がある場合です。例えば、夫に不倫された妻が自分に非がないのに離婚した場合、『何のために夫婦になったのか』と考える人も少なくありません。不倫発覚後も夫婦関係を続けて、妻が主導権を握り、夫の不倫をバネにして、自分が夫を引っ張るくらいの強さを身に付ける人生を選ぶ人もいます。

夫婦関係の修復というよりは、『夫婦の倫理を構築し直す』のです。妻は一番の被害者ですから、その再構築にいくら時間をかけても構いません。そうして、新たな夫婦関係を築くのも一つの生き方です」

（オトナンサー編集部）