【賃貸・持ち家】アパート住まいは「熟年離婚したい」？　既婚男女の生々しい声

　レゾンデートル（東京都渋谷区）が、結婚して10年以上になる既婚男女を対象とした「熟年離婚」に関する意識調査を実施。その結果を発表しました。

賃貸か、持ち家か…「熟年離婚したい」既婚男女の声

　調査は3月2～3日、全国の40～59歳の既婚男女を対象に実施。計2000人（男女各1000人）のうち、「結婚して10年以上」と回答した人の中から無作為に抽出した720人（男女各360人）から有効回答を得ています。

　回答者に対し、「熟年離婚したいと思っていますか？」と質問すると、「どちらかといえば『はい』」が133人、「どちらかといえば『いいえ』」が587人でした。

「熟年離婚したい」と答えた133人を「持ち家（一戸建て）」「持ち家（マンション）」「賃貸（一戸建て）」「賃貸（マンション）」「賃貸（アパート）」「社宅」「寮・下宿」「その他」の居住形態別に分析すると、賃貸物件と持ち家とで結果の差が見られました。「賃貸（一戸建て）」が34.6％、「賃貸（マンション）」が20.8％と、「持ち家（一戸建て）」の16.5％と比べ、高い結果となっています。

　賃貸住まいの2～3割以上の人が熟年離婚を望んでいるという結果について、同社は「持ち家に比べると『賃貸住まい』の人は、熟年離婚に対するハードルが低い可能性があることが分かりました」とコメントしています。

　ただし、「賃貸（アパート）」は11.1％とやや低い結果となりました。同社は「賃貸アパート住まいは、分与できる資産もなく、経済的に余裕がないことも多く、離婚後の生活資金の見通しが立ちにくく、熟年離婚が現実的な選択肢となりにくいのかもしれません」と分析しています。

　また、「持ち家（マンション）」は21.2％と、前述の「持ち家（一戸建て）」の16.5％と比較して高い結果となりました。

　これについて同社は、マンションは中古でも買い手が付きやすく、賃貸需要もあることから「手放す以外の離婚後の選択肢が広く、熟年離婚が現実的な選択肢となりやすいことがうかがえます」と分析。

　一方の一戸建てについては、「中古の買い手がマンションに比べ狭まる点や離婚後どちらか一方が住むには『広すぎる』など維持管理が難しい点。借り手も限定的になりやすいため収益化が難しく、所有し続けるメリットも少ないなど資産処理が難しいため、熟年離婚が現実的な選択肢となりにくいことが考えられます」とコメントを寄せています。

　既婚者の皆さん、住まいは持ち家ですか、賃貸ですか？ そして、熟年離婚したいと思いますか……？

（オトナンサー編集部）