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リコール製品で重大事故100件、死亡ケースも 消費者庁が注意呼び掛け

2015年度に家電などが原因で起きた重大事故は885件で、そのうち100件はリコール対象製品によるものであることが判明。消費者庁は「リコール対象製品を持っている人はただちに使用を中止して事業者に連絡しましょう」と呼び掛けています。

 2015年度に家電や生活用品が原因で起きた、火災などの重大事故は885件で、そのうち100件はリコール対象製品によるものであることが、消費者庁のまとめでわかりました。

 この100件を被害状況別に見ると、92件が「火災」で、そのうち1件は死亡事故だったということです。品目別に見ると、「ノートパソコン用バッテリーパック」が16件で最多。そのほとんどは、バッテリーの異常発熱による火災でした。

 品目別は以下、「電気ストーブ」13件、「石油給湯機」「電子レンジ」各7件、「ガスバーナー」「電気洗濯機」「電気コンロ」各6件、と続いています。

 なお、死亡事故の原因となったのはコロナ製石油ストーブ。長期間の使用による給油口の変形で、給油口が完全にロックされない「半ロック状態」が発生、火災に至る可能性があるといいます。同社は2008年からリコールを実施していますが、消費者庁によると、改修は2.1%に留まるということです(2016年4月30日現在)。


死亡事故の原因となったコロナ製石油ストーブ「SX-D27WYA」:消費者庁提供

 同庁は「リコール対象製品を持っていないか確認し、持っている人はただちに使用を中止して事業者に連絡しましょう」と注意を呼び掛けています。

■消費者庁ホームページ
http://www.caa.go.jp/caution/life/

(オトナンサー編集部)