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週休3日制は”夢の制度”か 導入時の「4つの懸念」

人事諸施策はつながっている

 本件に限りませんが、企業における採用や育成、働き方、評価等々の人事諸施策は、すべてつながっています。欧米での週休3日制がうまくいっているように見える裏には、それを支えるいわゆる『ジョブ型雇用』や、エリート・ノンエリートの分断的キャリア構造などがありそうです。

 そういう背景を持たない日本企業が、単に週休3日制だけを取り入れても、うまくいくことはないでしょう。働く人にとっては、週休3日制はただただ良さそうに見えてしまいますが、日本で、自社で、今最も大事なことはなんなのか。それをきちんと考えた上で、必要なのであれば、すべての人事諸施策を方向合わせして、一貫性を持たせた上で、週休3日導入を検討しましょう。

 そうでなければ、一時、従業員に喜ばれたとしても、彼らが乗っている船自体を難破させてしまうことになるかもしれないのです。

(人材研究所代表 曽和利光)

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曽和利光(そわ・としみつ)

人材研究所代表

1971年、愛知県豊田市出身。灘高校を経て1990年、京都大学教育学部に入学し、1995年に同学部教育心理学科を卒業。リクルートで人事採用部門を担当し、最終的にはゼネラルマネジャーとして活動した後、オープンハウス、ライフネット生命保険など多様な業界で人事を担当。「組織」「人事」と「心理学」をクロスさせた独特の手法を特徴としている。2011年、「人材研究所」を設立し、代表取締役社長に就任。企業の人事部(採用する側)への指南を行うと同時に、これまで2万人を超える就職希望者の面接を行った経験から、新卒および中途採用の就職活動者(採用される側)への活動指南を各種メディアのコラムなどで展開している。著書に「定着と離職のマネジメント『自ら変わり続ける組織』を実現する人材流動性とは」(ソシム)など。

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