高齢化社会なのに会員数激減？　「老人クラブ」が“衰退の一途”をたどる3つの理由

これからの老人クラブはどうなる？

　とはいえ、老人クラブが役割を終えたとは思いません。

　現在、高齢者がいる世帯のうち、高齢者だけで住む世帯は6割を超えています。しかし、地域コミュニティーにはなかなか頼れない状況であり、長い高齢期を自立して楽しく暮らすには、高齢者同士の互助関係が非常に重要になってきているからです。

　その意味では、老人クラブは目的や活動内容を見直し、世の中にあまたある講座や活動のようなものとは一線を画した、互助関係の強化・深化に絞ったものとして再生を図る――という方向はあり得ると思います。また、「地域を限定しない」「役職などの上下関係や、組織運営の方法などを見直す」などして、出入りがしやすい自由な組織に変わる必要もあります。

「老人クラブ」という名称がよくない（から入会したくない）という声も聞きますが、何のために集まるかという目的が定まれば、名称も変わり、入会のハードルも下がるかもしれません。

　老人クラブは、1963年施行の「老人福祉法」において位置付けられたものですが、その当時と今とでは、高齢者の割合も、健康状態や体力も、社会における役割も大違いですから、根本的な見直しは必然ともいえるでしょう。

（NPO法人・老いの工学研究所 理事長 川口雅裕）