日経平均反発1万9318円58銭、ドル高・円安で

　3月9日の東京株式市場で日経平均株価は反発、前日比64円55銭高の1万9318円58銭で取引を終えました。

　マネースクウェア・ジャパンの西田明弘チーフエコノミストによると、日本時間8日に発表された米2月ADP雇用統計が市場予想を大きく上回ったことで、米10年債利回りが2016年12月以来の水準まで上昇。ドル／円も1ドル＝114円台半ばと、ドル高・円安で推移したことが日経平均を押し上げました。

　一方で、米原油在庫の増加を背景に原油価格が昨年12月以来の水準まで下落したことで、エネルギー関連株が下落。日経平均には重しになりました。

　東証1部33業種中、ゴム製品、精密機器など21業種が上昇、一方、鉱業、鉄鋼など12業種は下落しました。個別銘柄では、SUMCO、横浜ゴムが買われ、東芝、横河電機は売られました。TOPIX（東証株価指数）は前日比4.43ポイント高の1554.68。東京外国為替市場でドル／円は午後3時現在、1ドル＝114円50銭台で推移しています。

重要イベント控えて様子見ムード

　西田さんによると、今後は米2月雇用統計（10日）、米連邦公開市場委員会（FOMC、14～15日）、オランダ総選挙（15日）など重要イベントを控えて、様子見の地合いが強まりそうです。「日経平均は約1カ月半、おおむね1万9000～1万9500円のレンジで推移していますが、一段の上昇には、ドル／円が1ドル＝115円を超えるなどの材料が必要でしょう」（西田さん）。

（オトナンサー編集部）