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受付、宴会スタッフ…接客業女性は職場で「眼鏡」を許されていない? 真偽や理由は?

接客業の女性の中には、職場で眼鏡をかけることが許されていない人がいるようです。そうしたルールや暗黙の了解は、なぜ存在するのでしょうか。

眼鏡をかけた接客業の女性は少ない?
眼鏡をかけた接客業の女性は少ない?

 ショールームや宴会場のスタッフ、百貨店の受付、美容クリニックの看護師など接客業に携わる女性が、「職場で眼鏡をかけることが許されていない」と訴える記事が先日、ネット上で話題になりました。確かに、接客業に関わる女性で眼鏡をかけている人はあまり見かけないように思います。接客業の世界では、眼鏡をかけてはいけないというルールや暗黙の了解があるのでしょうか。もしあるなら、なぜでしょうか。経営コンサルタントの大庭真一郎さんに聞きました。

「男は度胸、女は愛嬌」の価値観?

Q.接客業で、「眼鏡をかけてはいけない」というルール、あるいは暗黙の了解がある職場は存在するのですか。どのような接客業で、そうしたルールがあるのでしょうか。

大庭さん「『基本的に眼鏡をかけないこと』というルールや暗黙の了解がある職場が存在することは事実です。例えば、百貨店や飲食店、ショールーム、美容サービスを提供する店などの接客スタッフは、そのようなルールや暗黙の了解のもとで働いている人が多いです」

Q.なぜ、接客業では眼鏡をかけてはいけないのですか。

大庭さん「『華やかさが失われる』『冷たく感じる』など、見た目に関するネガティブな印象が存在するからです。接客業はリピート客が増えるほど、あるいは、来店客の1回当たりの消費金額が増えるほど会社(店)の売り上げが向上します。

そして、接客スタッフの与える印象が、客の来店頻度や消費意欲の向上に対して影響を与えます。接客スタッフの与える印象に関しては、心のこもった接客が最も影響を左右するのはもちろんのことですが、見た目による影響も小さくはありません」

Q.「眼鏡をかけてはいけない」とされるのは女性だけなのですか。そうであれば、それはどうしてでしょうか。

大庭さん「一般的に、『眼鏡をかけてはいけない』というルールや暗黙の了解の対象となっているのは、女性です。見た目の華やかさに対する影響度が大きいのが女性だからです。

通常、女性の方が男性よりも『明るい』『柔らかい』『優しい』という印象を与えます。それが客の来店頻度や消費意欲に対して、良い影響を与えている部分もあるため、『女性の接客スタッフは眼鏡をかけないことが望ましい』という考え方が接客業界では定着しているのです」

Q.「冷たく感じる」というネガティブな印象が眼鏡にあるとすれば、それは男女共通です。なぜ男性はよくて、女性は駄目なのでしょうか。

大庭さん「合理的な理由というものは存在せず、『男は度胸、女は愛嬌(あいきょう)』という旧来の日本人の感覚からくることによるものです。そのような考えのもとで、接客業においては、女性の接客スタッフについては特に、華やかさを重要視する価値観が存在していました。そのことが現在でも、接客の表に立つのは主に女性スタッフで、男性スタッフは裏で支えている店などが多いことにつながっています」

Q.女性だけ眼鏡が駄目と言われることについて、「男女差別ではないか」と違和感を覚える人がいるようです。

大庭さん「男女の特性やそれぞれの良さを生かした配置を行うことに関しては、男女差別を問われる余地はないと考えます。しかし、女性スタッフの意思にかかわらず、半ば強制的に『眼鏡をかけてはいけない』という考えを押し付けているのは、男女差別につながる問題だと考えます」

Q.今後、こうしたルール、あるいは暗黙の了解は続きそうですか、なくなっていきそうですか。

大庭さん「接客業界における『眼鏡をかけてはいけない』というルールや暗黙の了解は、今後も続いていくものと考えられます。理由は、人による接客というものがなくなることはないからです。

しかし、今後、現在よりも訪日外国人による国内消費が増えたり、あるいは消費の主体が今の子どもや若者たちに変わっていったりすると、眼鏡をかけた接客スタッフに対し『華やかでない』『冷たく感じる』などの印象を抱くことが総体的ではなくなり、『眼鏡をかけてはいけない』というルールや暗黙の了解が衰退する可能性も考えられます」

(オトナンサー編集部)

大庭真一郎(おおば・しんいちろう)

中小企業診断士、社会保険労務士

東京都出身。東京理科大学卒業後、企業勤務を経て、1995年4月に大庭経営労務相談所を設立。「支援企業のペースで共に行動を」をモットーに、関西地区を中心に企業に対する経営支援業務を展開。支援実績多数。以下のポリシーを持って、中堅・中小企業に対する支援を行っている。(1)相談企業の実情、特性に配慮した上で、相談企業のペースで改革を進めること(2)相談企業が主体的に実践できる環境をつくりながら、改革を進めること(3)従業員の理解や協力を得られるように改革を進めること(4)相談企業に対して、理論より行動重視という考えに基づき、レスポンスを早めること。大庭経営労務相談所(https://ooba-keieiroumu.jimdo.com/)。

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