「生命保険」は本当に必要? FPが解説するメリット&デメリット
生命保険に加入するメリットやデメリットについて、ファイナンシャルプランナーに聞きました。

けがや病気に備えて、生命保険に加入している人は多いと思います。一方、ネット上では「生命保険は不要」「生命保険に入るよりも、その分、貯金をした方がよい」という内容の情報があり、解約すべきか迷うことがあります。生命保険は本当に不要なのでしょうか。
生命保険に加入するメリット、デメリットなどについて、サーティファイドファイナンシャルプランナー(CFP)・社会保険労務士・キャリアコンサルタントの田形正広さんに聞きました。
個人では用意できない額のお金を受け取れる
Q.そもそも、生命保険とはどのような金融商品なのでしょうか。加入するメリット、デメリットも含めて、教えてください。
田形さん「生命保険は、病気や事故などが生じた場合の金銭的なダメージに備えるための金融商品です。
例えば、生命保険に加入後、加入者本人やその家族が亡くなったときや入院することになった場合などに、生命保険会社に連絡することで『保険金』や『給付金』を受け取ることができます。保険金は万一のことがあったとき、もしくは満期になったときに受け取ることができるお金で、『死亡保険金』『満期保険金』などと呼ばれ、保険金を受け取ると、契約が消滅します。
給付金は主に医療保険やがん保険などで入院したり、手術を受けたり、通院したりするときなどに受け取るお金で、保険契約が継続している間に受け取れるものです。
つまり、生命保険は、『お金を預けておく』『自身のお金を増やす』といったことを目的としておらず、経済的に困窮するリスクに備える金融商品というわけです。
本人のためだけに加入するのではなく、家族のために加入する場合も多く、生命保険は通常の金融商品とは一線を画しています。生命保険のメリット、デメリットは次の通りです」
【メリット】
死亡や入院などの場合に、自分が支払った保険料をはるかに超える保険金や給付金を受け取れるケースもあります。自分だけでは用意できないお金を受け取ることで、死亡や入院における経済的損失を補填(ほてん)し、日々の生活や将来のライフイベントの実現を可能にしてくれます。
【デメリット】
必要保障額をしっかり見定めずに加入した場合、保険料を払い過ぎる可能性があります。家や車を買うときは慎重に検討を重ねる人が多いのですが、保険に関しては、高い買い物であるにもかかわらず、深く考えずに不要なプランの保険に入ったり、高い保険料を払い続けたりするケースがあります。
Q.ネット上では、「生命保険は不要」「生命保険に入るよりも、その分、貯金をした方がよい」という内容の情報があります。こうした意見をどのように捉えますか。
田形さん「生命保険が必要かどうかは、ケース・バイ・ケースですが、私は生命保険に入っています。先述の通り、生命保険に加入することで、個人では到底賄えない大きなお金を受け取り、経済的損失を補填することが可能です。
例えば、結婚していて子どもがいる男性の場合、自分に万一のことがあったときにも残された家族が生活を続けるための資金を日々の貯金で賄うのは、現実的ではないと思います。
残された家族は公的保障である遺族年金を受給することができますが、その場合も生活水準を大きく落とすことになるかもしれず、衣食住において望んでいたライフイベントを実現させることや、子どもが望む教育を受けさせることなどが困難になるかもしれません。
人は、自分に万一のことがあっても、家族が不安なく生活し、子どもが望む教育を受けられることを願うものでしょう。そのような遺志を実現させるものが生命保険であり、他の金融商品では代替できない商品だと言えます。
一方、『経済的損失が発生しないケース』『経済的損失が小さいケース』『経済的損失を自分の貯金などで賄えるケース』の場合、生命保険で備えることは不要だと言ってよいでしょう」
Q.では、生命保険に加入した方がよい人、加入しなくても問題ない人について、それぞれ教えてください。
田形さん「一般的に富裕層といわれるような人や貯金が十分にある高齢者、子どもがいない夫婦の主婦(主夫)などは、生命保険に加入する必要性は非常に低いです。一方、生命保険が必要な人については、死亡保障と医療保障に分けて解説します」
【死亡保障】
家族における働き手が亡くなったり、働けなくなったりした場合、その家庭は大きな経済的ダメージを被ることになります。日本には充実した社会保障があり、障害年金や遺族年金を受け取ることができるケースもありますが、これらは必要最低限のものだと言えます。
自身に万一のことがあった後も家族が生活水準を大きく落とさず、子どもの夢の実現や家族の幸せを願うのであれば、死亡保障に加入することが必須です。
【医療保障】
医療保障に関しては、特に「生命保険不要論」のターゲットとなりやすい保障だと思います。日本の場合、「医療費の3割負担」「高額療養費制度」など、充実した社会保障があります。
そのため、貯金があれば、多少の医療費を賄えるため、医療保険自体が必要ないという声もよく聞きます。しかし、現在の日本において、社会保障・医療保障制度が従来と同じ内容で継続できるかは疑問です。社会保険料の負担が増えるだけでなく、医療費の自己負担額が増大する可能性も十分に考えられるため、保険料が比較的安い、若いときから最低限加入しておくというのがよいでしょう。
日本人の死因の約半数を占める、がんや脳血管疾患、心疾患は、予防が難しく、罹患すると治療が長期に及ぶほか、場合によっては後遺症が残るような重大疾病です。これらの病気に関しては、医療費や自己負担費用の支払いだけでなく、収入の減少や収入がなくなる可能性も考えられるため、対応する保険商品の加入を検討しておくと安心です。
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